【出産準備】にかかる費用はいくら？最低限必要なものや7つの節約方法を紹介

赤ちゃんとの生活を想像しながら行う出産準備は、楽しい反面お金がかかるため不安になってしまうこともあります。不安を払拭するためには、「いつ」「何に」「いくらぐらい」かかるのかを知っておくと安心です。今回は、出産準備にかかる費用やもらえるお金、出産準備費用を節約する方法について解説します。

出産準備をするうえで必要な費用の種類とは？

出産にはお金がかかると思っていても、漠然としたままではいくら準備しておけばいいのか分からず不安ですよね。細々と発生する出産準備費用もあるので、まずはどんな費用がかかるのかを確認していきましょう。

赤ちゃんの成長チェックに欠かせない妊婦検診費用

妊婦検診費用は、赤ちゃんの成長をチェックするために欠かせないものです。妊娠は健康保険の適用対象外となります。

基本検査は、概ね5,000～8,000円です。妊婦検診は14回は受けるようにスケジュールされており、1回5,000円としても全部で70,000円かかります。また、これにプラスアルファで検査費用がかかることもあるでしょう。

妊娠が分かったら、妊婦検診の補助制度を活用するのがおすすめです。市区町村で検診費用の一部を助成してもらえますよ。最初の検診と助成対象外の検査、妊婦検診が14回を超える場合は自己負担になるので注意しましょう。

分娩や入院、検査などの出産費用

分娩や出産後の入院、検査など、出産でも費用がかかります。この費用は最大42万円支給される出産育児一時金でカバーできるケースが多いですが、超えた金額は自己負担になります。

厚生労働省の「出産費用の実態把握に関する調査研究（令和3年度）の結果等について」によると出産費用は年間平均1％程度で上昇しており、令和2年度の平均では46.7万円かかっています。自分が分娩・入院する産院でいくら費用がかかるのかは、あらかじめ確認しておくと安心ですよ。

里帰り出産する場合はその移動費用

里帰り出産の場合、以下のような移動費用が必要になります。

最低でも、複数回は移動費用が必要です。移動費用は早期に予約を済ませておく「早割」を活用すると節約に繋がりますよ。

新生児のベビー用品を揃えるための費用

新生児のベビー用品は、以下のようなものです。

このほかにも、まだまだ揃えるものはたくさんあるでしょう。何をどれくらい揃えるのかで費用は変わりますが、10万円を超えるケースが多くなっています。

内部リンク：《出産前準備》はいつから？ママと赤ちゃんのための必要なグッズやタイミングを確認！

新生児を迎え入れるための環境変化に伴う費用

新生児を迎え入れるため、大きなワゴン車に買い替えたり引っ越しを検討したりする家庭もあるでしょう。環境を変えるとなると、大きな費用がかかってしまいます。

妊娠してからではなくライフプランとして事前に検討しておくと、いざというときにもスムーズに環境を整えることが可能です。

妊婦の体型変化に伴うマタニティ用品の費用

体型変化に伴い購入するマタニティ用品は、見落としがちな方も多いでしょう。締め付けのないマタニティウェアや、体をサポートしてくれるマタニティブラジャーなど、洋服や下着の買い替えが必要になります。

さらに、入院に必要となる産褥ショーツやマタニティパジャマ、骨盤ベルトなどのマタニティアイテムもあります。大きな金額ではありませんが、費用がかかる項目として覚えておくとよいでしょう。

出産後はもらったお祝いのお返しも必要に

赤ちゃんを出産すると、出産祝いをいただくことも多いでしょう。出産祝いをいただいたらお返しを用意する必要があるため、費用に含めて考えておく必要があります。

お返しは、出産祝いとしていただいた金額の3分の1〜半額が目安です。どれだけもらうかを事前に把握することは難しいかもしれませんが、ある程度お返しの金額についても考えておくとよいでしょう。

妊娠前に知っておきたい！出産に関わる制度のこと

マタニティアイテムを購入したりベビー用品を揃えたりと、直前の出産準備は忙しいものです。だからこそ、お金に関する制度のことは出産前に事前に知っておきましょう。

ここからは、妊娠に伴い受けられる制度について、確認していきましょう。

ママの働き方によって受けられる支援が変わる

出産準備に関わる費用で、制度を通じてもらえるお金は以下の4種類です。

しかし、これらの国の制度でもらえるお金は、妊婦であるママの働き方によって変わってくるので注意が必要です。

働き方のパターンとして、復帰、退職、専業主婦の3つに分けてチェックしていきましょう。

産休・育休後、復帰予定の場合

職場では、雇用保険や健康保険に加入しているかもしれません。産休・育休後に職場復帰をする予定の場合、健康保険では、妊婦検診費用、出産手当金、出産育児一時金がもらえます。また、高額な医療費を支払うことになったとしても、高額療養費で払い戻しが受けられる制度があるので、より安心ですよ。その他にも雇用保険で、育児休業給付金が受けられます。

なお、産休・育休中の健康保険・厚生年金保険料は、申請を行うことで免除されます。雇用保険料も、休んでいる間に会社から給与の支払いがないのであれば負担する必要はないのです。

妊娠とともに退職する場合

産休に入るタイミングで退職する場合は、退職した時点で健康保険と雇用保険の資格は喪失となります。その後、パートナーの健康保険か国民健康保険に加入しますが、どちらの場合でも妊婦検診費用、出産育児一時金がもらえますよ。

退職するため雇用保険で受給できる育児休業給付金の支給は受けられませんが、失業保険の対象です。育児が落ち着いた後の求職活動で失業保険を受け取れるように、失業保険の受給期間の延長手続きをしておくと安心でしょう。

専業主婦の場合

専業主婦の場合はパートナーの扶養となっているため、パートナーの健康保険に加入していることでしょう。この場合、受給できるのは妊娠とともに退職するケース同様、妊婦検診費用と出産育児一時金となります。フリーランスや自営業の場合も、もらえるお金は専業主婦と同じです。

出産後にもらえるお金にはどんなものがある？

出産以降も何かとお金がかかってしまいますよね。出産後にもらえるお金や活用できる制度もありますので、確認しておきましょう。

これらは申請が必要になるため、赤ちゃんが生まれたら早目に手続きを行うようにしましょう。

出産に関わる助成金制度を活用するのを忘れずに！

出産準備に関する国の助成金制度として利用できるものは、忘れずに活用しましょう。この助成金は自分で申請が必要なものも多いため、妊娠したら早めにチェックしておくのがおすすめです。

会社で手続きを行ってもらうものについては早めに担当者へ連絡しておき、その後のスケジュールを確認しておきましょう。

出産準備費用を節約する7つの方法

出産に関わる制度について確認してきましたが、ほかにもかかる金額をできるだけ節約する方法はあるのでしょうか？ここからは、忘れずにチェックしておきたい出産準備を節約する7つの方法を解説します。

医療費控除対象かどうかをチェック

医療費控除は年間の医療費が一定額を超える場合に受けられるものですが、妊娠に関わる費用が対象になるケースがあります。例えば、分娩や入院に関する出産準備費用は、医療費控除の対象です。通院費用も対象になるので、記録を残しておきましょう。ただし、里帰り出産のための帰省に関わる交通費は対象外です。

医療費控除には出産育児一時金のように、支払った医療費の合計額から差し引く必要がある金額も存在するのです。医療費と控除にあたって差し引かれる対象をそれぞれしっかりと確認しておきましょう。

自治体の育児支援も確認を！

国の制度だけでなく、自治体が行っている育児支援も確認しておきましょう。赤ちゃんの誕生でベビー用品がもらえたり、ベビー用品の購入金額の助成があったりします。自治体によって支援内容が異なるので、住んでいる地域によっては節約に繋がりますよ。

近所の先輩ご家族に聞く、もしくは役所で訪ねてみるのがおすすめです。母子手帳と一緒に説明が書かれた用紙を貰うケースもあるので、すぐに破棄せずに一読しておきましょう。

ベビー用品は最低限揃えておけばOK？

ベビー用品を最初から全部揃えても、使わないものが出てくるかもしれません。そのため、必要最低限だけ揃えておくようにしましょう。授乳ケープや搾乳機などのアイテムは、母乳育児が軌道に乗ってから購入しても遅くはありませんよ。

人それぞれで最低限の度合いは違うので、夫婦で事前に話し合って決めておくのがおすすめです。

お下がりのベビーアイテムを使う

お下がりのベビーアイテムを使うのも、節約する方法の1つです。ベビー布団やシーツは、状態を見てお下がりを活用しましょう。

チャイルドシートのように安全性が重要なアイテムは経年劣化が考えられるので、お下がりではなく新品を購入しましょう。また、ベビー服はよだれやミルクで汚れているケースが多いため、新品を購入するのがおすすめです。

セールを活用して準備する

マタニティ期間にセールを活用して、赤ちゃんに必要なアイテムを準備しておくのも節約する方法の1つです。妊娠が分かって予定日が確定すると、必要なものがわかってきますよね。季節の変わり目や年末、新年などのセール期を、逃さずチェックしておくのがおすすめです。

レンタルサービスも選択肢の1つに

近年はシェアサービスやレンタルサービスが充実しています。ベビー用品をレンタルすることで、費用が抑えられるかもしれません。赤ちゃんに合うのかどうかをレンタルして確かめてから購入できたり、合わない商品は違うものを試すことができたりするという点でも、役立つサービスといえるでしょう。

しかし、費用が抑えられても、使用感がいまいちなアイテムが届く可能性や長い目で見たら、レンタルよりも購入した方が安いこともあります。選択肢のひとつとして購入前に確認してみましょう。

最低限必要なアイテムを揃えつつ出費を抑えた出産準備を

出産準備はやることが多くて大変な時期ですが、お金の問題は避けて通れません。だからこそ、どんな申請が必要でどんなアイテムを揃えておく必要があるのかを、シミュレーションできる状況にしておきましょう。出産後に落ち着いて赤ちゃんのお世話ができる環境を整えるためにも、出産準備は事前にしっかりと行っておくのがおすすめです。

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